企業活動に欠かせない電子メールは、標的型攻撃やフィッシング、不正アクセスなど多様な脅威の入り口となっており、日々リスクが高まっています。本記事では、メールに関連する様々なセキュリティーの脅威や代表的な被害事例を紹介し、企業が行うべき多層的なメールセキュリティー対策について解説します。

ビジネスの情報伝達ツールとして頻繁に用いられているメールは、サイバー攻撃の主要な経路です。悪意のある第三者による情報漏えいやデータの改ざんなど、さまざまなリスクが潜んでいます。企業がこういったリスクを回避するためには、メールセキュリティーの基礎知識を得て、その重要性を理解しておく必要があります。

メールセキュリティーとは

メールセキュリティーとは、外部からのサイバー攻撃やメール誤送信などによる内部からの情報漏えいを防ぐための情報セキュリティー対策のことです。具体的には、メールアカウントの保護や、メール送受信時の通信傍受、不正アクセスといった侵害行為を防止します。

また、近年は標的型メール攻撃やなりすましメールも増えており、これらの防衛策を講じることが不可欠となってきました。デジタル通信がビジネスに欠かせない現代において、メールはSNSやチャットツールと同様に、最も利用されるツールの一つであり、攻撃者のターゲットになりやすいことを理解しておかなければなりません。

標的型攻撃メールについては以下の記事で詳しく解説しています。
標的型攻撃メールの見分け方｜被害事例とリスクから学ぶ対策法

なぜ今、メールセキュリティーが重要なのか

実際に、サイバー脅威の多くがメールを介して発生しています。IPAが発表した「情報セキュリティ10大脅威 2025」においても、「ビジネスメール詐欺」が9位にランクインしました。

情報セキュリティ10大脅威 2025 [組織]

引用元：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構「情報セキュリティ10大脅威 2025」

近年は、フィッシング詐欺やマルウエア感染といったサイバー攻撃の増加に加え、メール誤送信などの人的ミスによる情報漏えいも多発しています。こうしたインシデントは、企業にとって重大な損害リスクとなるだけでなく、場合によっては自社が攻撃の踏み台となり、顧客や取引先まで被害が拡大する「サプライチェーン攻撃」に発展する恐れもあります。

そのため、メールセキュリティーを強化し、攻撃やミスによる情報漏えいを未然に防ぐことは、企業に課せられた重要な責務といえます。

メールに関連するセキュリティーインシデントは、外部攻撃と内部リスク（人的ミスを含む）に大きく分けられます。効果的な対策を講じるためにも、それぞれのインシデントについて詳しく知っておくことが必要です。また、メールセキュリティーの理解をさらに深めるために、関連する被害事例も紹介します。

外部攻撃の手口

外部攻撃には下記のような手口があります。

内部リスクと人的ミス

下記の内部リスク・人的ミスが発生しないよう、社内全体での取り組みが必要です。

メールセキュリティーに関連する被害事例

メールの誤送信で、取引先企業2,750社分の金融機関情報を流出した事例があります。当該企業は送信した取引先32社に対してデータ削除を依頼し、被害企業への対応や再発防止策の整備に追われました。

第三者が企業の経営層になりすまし、M&Aを口実としてグループ企業役員に金銭を要求した事例もあります。メールのやり取りを通して不審に思ったグループ企業役員が電話確認を行ったところ、詐欺であることが発覚したため金銭的な被害はありませんでした。

被害にあう確率を最小限にするには、多層的な対策が求められます。その中でも、従業員の教育と訓練は不可欠です。ここでは、入口対策と出口対策、組織的対策を踏まえ、教育・訓練による人的ミス防止の重要性も解説します。

受信メール対策（入口対策）

ここでは、代表的な受信メール対策を紹介します。

送信メール対策（出口対策）

送信メールにもセキュリティー対策が必要です。下記の出口対策をとることが推奨されます。

組織的対策と運用ルール

社内で組織的なメールセキュリティー対策をとり、厳格な運用ルールを定めるのも効果的です。

教育・訓練による人的ミス防止

社員の意識が低いままでは、どれだけルールや仕組みを整えても十分な効果は得られません。eラーニングや模擬攻撃メールを用いた実践的な教育・訓練を取り入れることで、社員が実際に危険を見極める力を養うことができます。また、社員のセキュリティー意識が向上することでヒューマンエラーも発生しにくくなり、組織全体の防御力を高めます。

セキュリティー対策のために、何らかのソリューションを導入する場合もあるでしょう。ここでは、メールセキュリティー製品・サービスを検討する際の、選び方や導入のポイントを紹介します。

主な製品・サービスのタイプを知る

メールセキュリティーの製品・サービスは、以下の3種類が代表的です。

機能や導入メリットを比較検討する

メールセキュリティー製品・サービスを選ぶ際は、セキュリティー対策の機能がどのくらい網羅されているか、多種多様な脅威を検知できるかを確認する必要があります。また、既存システムとの連携性や、運用のしやすさ、費用対効果、導入後のサポート体制など、導入によって得られるメリットを比較することも重要です。

製品選定の限界と残留リスク

近年、標的型攻撃は高度化・多様化が進み、セキュリティー製品やサービスを導入しても、すべてのリスクを完全に排除することは困難です。特に「人の脆弱性」を突く手口は依然として猛威を振るっており、技術的な仕組みだけでは防ぎきれません。

そのため、製品選定に加えて「人的な対策」を組み合わせた多層防御の構築が重要です。次章では、標的型攻撃対策として高い効果が期待できる従業員訓練サービスについて解説します。

人的な対策、すなわち従業員のセキュリティーに対する意識向上とスキルアップは、技術的な対策をすり抜けてくる脅威に対抗するために欠かせません。

標的型攻撃に対応したセキュリティー訓練・教育として、当社は「標的型攻撃対策訓練・教育サービス」を提供しています。企画・訓練・教育・評価分析のサイクルを回しながら、実施企業のニーズに合った標的型訓練を実現可能です。

さらに、AIを活用した最新脅威対応のオーダーメイド型訓練・教育により、訓練・教育の企画から運営までにかかるお客様の工数を大幅に削減できます。多角的かつ豊富な訓練・教育コンテンツ、柔軟なカスタマイズ性、多言語への対応、充実したサポート体制など、多くの強みがあります。

標的型攻撃対策訓練・教育サービス詳細を見る

また、当社では標的型メール攻撃を疑似体験できる「標的型メール訓練サービス」もご用意しています。訓練メールの本文や送信元、送信間隔などをカスタマイズ可能で、教育用の資料、訓練通知用のメールテンプレートといったサポートコンテンツもご利用いただけます。標的型攻撃に詳しいセキュリティーエキスパートの一貫したサポートも受けられるため、初めて従業員のセキュリティー教育を導入される企業様にもおすすめです。

標的型メール訓練サービス詳細を見る

メールは標的型攻撃に利用されやすいため、企業がメールセキュリティー対策を万全にすることが求められています。巧妙な攻撃の手口から従業員の平凡なミスまでを幅広くカバーするためには、多層的なメールセキュリティー対策が必要です。ただメールセキュリティーソフトウエアなどを導入しただけでは不完全で、セキュリティーポリシーや運用ルールの策定、従業員の教育も考えなければなりません。

当社は「標的型攻撃対策訓練・教育サービス」をはじめ、多くのセキュリティー製品・サービスをご用意しています。企業におけるセキュリティーポリシー確立のコンサルティングを含め、システム設計・構築・導入から運用・保守まで、ワンストップで情報セキュリティーサービスの提供が可能です。セキュリティー対策でお困りなら、ぜひご相談ください。